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口頭

磁気力制御を用いた除去土壌の減容化・再生利用に関する基礎的研究; 有機物処理の検討

堀江 裕貴*; 秋山 庸子*; 三島 史人*; 西嶋 茂宏*; 三ツ井 誠一郎; 梅澤 克洋; 加藤 貢; 岡田 尚; 関山 富男*

no journal, , 

除去土壌の減容・再生利用を目的として、湿式分級と高勾配磁気分離を組み合わせた手法を検討した。本手法は、湿式分級で得られた細粒分の土壌を放射能濃度の高い土壌と低い土壌に分ける手法である。この手法では、常磁性体の2:1型粘土鉱物がセシウムを強固に吸着する一方で、反磁性体の1:1型粘土鉱物がセシウムの吸着量が少ない性質を利用している。しかし、土壌中の腐植質によりこれらの鉱物が凝集体を形成しており、磁気分離による選択的な分離を妨げている。そこで本研究では、環境低負荷である炭酸カリウムを用いて腐植質の分解のための前処理を行い、より選択的に2:1型粘土鉱物を分離できることを確認した。

口頭

セシウムフリー鉱化法を用いた汚染土壌の除染における塩化物の添加効果

下山 巖; 本田 充紀; 小暮 敏博*; 馬場 祐治; 矢板 毅; 岡本 芳浩

no journal, , 

福島汚染土壌の除染に対するセシウムフリー鉱化法(CFM)の有効性を調べるため、CaCl$$_{2}$$もしくはKClを添加し、加熱処理前後の放射能濃度変化を調べると共に、構造変化をX線回折法(XRD)により分析した。乾燥土壌試料に試薬を重量比1:1で添加し大気もしくは低圧加熱を2時間行った。冷却後に蒸留水で余剰塩を除去し、乾燥後に放射能濃度を測定した。CaCl$$_{2}$$添加の場合は大気・低圧加熱で大きな差は観測されず、790$$^{circ}$$Cで97%の除染率が得られた。また、740$$^{circ}$$Cで低圧加熱処理を3回行うと除染率は99%に達した。汚染土壌中の風化黒雲母(WB)の底面反射ピークは消滅し、大気・低圧加熱により全く異なるXRDパターンが観測された。この結果はCFMが実汚染土壌に対しても有効であることと、生成物が圧力に大きく依存することを示している。一方、KCl添加の場合は低圧加熱が大気加熱よりも高い除染率を示し、790$$^{circ}$$Cで83%の除去率が得られた。この試料のXRD測定ではWBの底面反射のうちbiotiteのピークが観測された。この結果は、KClとCaCl$$_{2}$$添加時の熱処理によるCs除去メカニズムが異なることを示唆している。

口頭

測定精度およびフィールド調査を意図した$$gamma$$線方向線量測定器の開発

山守 諒*; 小林 光*; 本多 祥平*; 吉野 博*; 野崎 淳夫*; 一條 祐介*; 土方 吉雄*; 吉田 浩子*; 古田 琢哉

no journal, , 

広範囲の土壌中に放射線源が存在する環境中で、新たに建築する建物内の線量率を予測するためには、その環境での放射線場を理解する必要があり、フィールドでの方向線量(特定視野角からの$$gamma$$線空間線量)の測定が不可欠である。そこで、遮蔽体無しの計測値から計測面前に鉛遮蔽板を配置した計測値を差し引きすることで方向線量率を測定する手法を採用し、測定精度を考慮した上での測定器総重量の軽量化の検討を行った。この検討では、遮蔽板径$$phi$$、遮蔽板と計測面の距離$$ell$$$$phi$$=10, 15, 20cm、$$ell$$=1, 3, 5cmと変化させた12の条件について、各方向から入射する$$gamma$$線に対するレスポンスをPHITSで解析した。解析によると、目的とする90$$^{circ}$$視野に対応する条件が3ケース見つかり、遮蔽版径を大きくするほど測定精度が良くなることが明らかになった。一方で、遮蔽版径を大きくすることは測定器が重くなることを意味し、フィールドでの運用性は悪化する。そこで、十分な測定精度を持つだけでなくフィールドでの運用性も考えた測定器として、直径15cmの遮蔽版(10kg) + 検出器(3.4kg) + 支持具1.0kgの測定器の開発に至った。

口頭

汚染状況重点調査地域等における除染活動支援

内田 伸一; 萩野谷 仁*; 山田 耕治*; 西野 克己*; 川瀬 啓一; 岡田 尚

no journal, , 

平成23年3月11日、東北地方太平洋沖地震に端を発し、東京電力福島第一原子力発電所事故が発生した。これに伴い、大量の放射性物質の放出による環境汚染が発生し、国により放射性物質の除染のための「放射性物質汚染対処特別措置法(特措法)」が制定された。日本原子力研究開発機構と東京電力は、内閣府・環境省からの要請を受け、平成23年9月28日に「除染推進専門家チーム」を発足させ、福島県内の各市町村における除染活動の円滑な推進のため、各自治体等への支援活動を開始し、1,862件(平成28年3月末まで)の案件を支援した。本報告は、これまでの「除染推進専門家チーム」の活動を紹介する。

口頭

放射線輸送コードを用いた森林内被ばく評価システムの開発

佐久間 一幸; Kim, M.; Malins, A.; 町田 昌彦; 北村 哲浩

no journal, , 

地表面での放射性セシウムの深度分布、地形効果、リター層及び各土壌物性、樹木や土壌の遮蔽効果、さらには樹木の形状モデルによる三次元放射線源を考慮した森林域における空間線量率評価ツールの開発を行った。本発表では、開発したツールとモンテカルロ輸送コード(PHITS)を用いて、福島県内の森林内において空間線量率分布の計算を実施した結果を報告する。

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